先輩パパママの教育資金全体戦略：積立NISAを核にした複数子育て家庭の計画事例
教育資金の準備は、多くのご家庭にとって大きな課題の一つです。特に複数のお子様がいる場合、それぞれの進路や必要な時期が異なるため、計画的な準備の重要性はさらに増します。積立NISAは、長期的な視点で資産形成を行う上で有効な制度として広く認識されていますが、教育資金全体の中でこれをどのように位置づけ、具体的にどのように活用しているのかは、多くの方が関心を持たれている点ではないでしょうか。
この記事では、既に教育資金の準備を進めている先輩パパママの具体的な計画事例を複数ご紹介し、積立NISAをどのように活用しているのか、その全体像と具体的な運用戦略に焦点を当てて解説します。これらの事例が、読者の皆様ご自身の教育資金計画や積立NISAの運用を見直す上での参考となれば幸いです。
教育資金計画の全体像：複数のお子様がいる場合の課題
教育資金計画を立てる上でまず重要となるのは、「いつまでに」「いくら必要か」を具体的に把握することです。必要な金額は、お子様の進路（国公立か私立か、自宅から通うか否か、学部など）によって大きく変動します。文部科学省や日本政策金融公庫などの統計データを参考に、現実的な目標額を設定することが出発点となります。
複数のお子様がいる場合、教育資金が必要となる時期が重なる可能性があります。例えば、上のお子様が大学入学時に、下のお子様が高校入学を迎えるといったケースです。このようなピーク期に必要となる資金をどのように準備しておくか、時間軸を考慮した計画が不可欠です。
一般的に、教育資金の準備方法としては、預貯金、学資保険、そして積立NISAをはじめとする投資を活用した資産形成などが挙げられます。これらの方法を組み合わせ、ご家庭の収支状況、リスク許容度、そしてお子様の年齢に応じた準備期間を考慮して、最適なバランスを見つけることが計画の核となります。
事例に学ぶ：積立NISAを核とした教育資金計画
ここでは、複数のお子様を持つ先輩パパママの教育資金計画事例を2つご紹介します。具体的な状況設定は架空のものですが、現実的な目標額や運用戦略を反映しています。
事例1：着実な積立と分散投資で目標を目指すAさんご家庭
- 家族構成: 夫（45歳、会社員）、妻（44歳、会社員）、長子（10歳）、次子（7歳）
- 教育資金目標: 長子大学入学時までに500万円、次子大学入学時までに別途500万円（それぞれ学費の一部、入学金などとして）
- 計画概要:
- 預貯金: 緊急資金および短期で必要な教育費（高校入学金など）として確保。
- 学資保険: 長子、次子それぞれに対し、大学入学時の満期金が設定されたタイプに加入済み。必要な教育資金の一部をこれでカバー。
- 積立NISA: 教育資金準備の主要な柱の一つとして活用。月々一定額を積み立て、資産全体の成長を目指す。
- 積立NISA運用戦略:
- 積立額: 月々合計で5万円（長子、次子の将来に充当するため、合算して管理）。ボーナス設定も活用し、年間の拠出枠を有効に利用。
- 銘柄選定の考え方: 特定の国や地域に偏らず、世界経済の成長を取り込むことを重視。コスト（信託報酬）が低く、長期の運用実績があるインデックスファンドを中心に選定。
- ポートフォリオ:
- 全世界株式（除く日本）インデックスファンド：60%
- 先進国株式インデックスファンド：30%
- 新興国株式インデックスファンド：10% （※これは一例であり、具体的な銘柄は複数のファンドを組み合わせている）
- リバランス頻度: 年に一度、特定月にポートフォリオの比率を確認し、乖離があれば調整を行う。大幅な市場変動があった場合も臨時で検討。
- 出口戦略の概略: 長子大学入学の2〜3年前から積立額を減額または停止し、リスクの低い資産への移行（スイッチング）や、必要に応じて一部売却を開始する計画。次子についても同様のプロセスを、数年遅れで実行予定。
事例2：積立額の柔軟な調整と他の投資も併用するBさんご家庭
- 家族構成: 夫（46歳、会社員）、妻（45歳、会社員）、長子（12歳）、次子（9歳）
- 教育資金目標: 長子、次子それぞれ大学卒業までの費用の一部として800万円ずつ（合計1600万円）。私立文系を想定。
- 計画概要:
- 預貯金: 短期資金、緊急資金を確保。
- 積立NISA: 教育資金準備の中核。月々の積立額は家計の状況に応じて柔軟に見直し。
- 特定口座での投資: 積立NISAの非課税枠だけでは目標額に到達しづらいと判断し、一部を特定口座でも運用。
- その他: 職場からの財形貯蓄なども併用。
- 積立NISA運用戦略:
- 積立額: 月々合計8万円（夫婦で積立NISA口座を開設し、それぞれ4万円ずつ拠出）。年度途中でも収入や支出の状況に応じて積立額の見直しや、スポット購入（成長投資枠を活用）も検討。
- 銘柄選定の考え方: 長期的な世界の経済成長を享受することを基本としつつ、一部はテーマ型ファンドなどで積極的なリターンも追求。
- ポートフォリオ:
- 全世界株式（オールカントリー）インデックスファンド：70%
- テクノロジー関連テーマ型アクティブファンド：20%
- 先進国債券インデックスファンド：10% （※あくまで考え方の一例としての比率。具体的な銘柄は複数）
- リバランス頻度: 四半期に一度、資産配分の大きな偏りがないかを確認。特にテーマ型ファンドの比率が過大になった場合は調整を検討。市場が大きく変動した際は、臨時のリバランスや積立額の調整も機動的に行う。
- 出口戦略の概略: 長子高校入学頃から、積立額を減額または停止。大学入学が近づいたら、積立NISA口座内の資産を教育費に充当。必要に応じて特定口座の資産も活用。次子についても同様。早めの段階からリスク資産の比率を徐々に引き下げることを意識。
事例から学ぶ実践的なヒント
これらの事例から、教育資金を積立NISAで準備する上で参考となるいくつかのポイントが見えてきます。
- 計画全体の明確化: 積立NISAは教育資金準備の「一部」です。必要となる総額、時期、そして預貯金や学資保険などの他の手段との組み合わせを明確にすることが最初のステップです。これにより、積立NISAでどれだけ準備する必要があるのか、目標が具体的になります。
- 積立額の柔軟な調整: 家計の状況は常に一定ではありません。収入の変動や予期せぬ支出に対応するため、積立NISAの拠出額は柔軟に見直すことが重要です。ボーナス設定や、可能であれば増額などを活用し、最大限非課税枠を利用することも検討に値します。
- 運用方針とリスク管理: 事例のように、リスク許容度や運用に対する考え方はご家庭によって異なります。インデックス投資中心で手堅くいくか、一部アクティブファンドも取り入れるかなど、ご自身の考え方に合ったポートフォリオを構築し、定期的なリバランスで資産配分を維持することが大切です。
- 出口戦略の検討: 積立NISAは長期投資が前提ですが、教育資金のように必要となる時期が決まっている資金の準備には、出口戦略が不可欠です。いつからリスク資産の比率を減らすか、どのタイミングで売却するかなど、事前に方針を定めておくことで、慌てることなく資金を確保できます。
- 他の資産形成手段との連携: 積立NISAの非課税枠には上限があります。目標額が大きい場合や、より早期に資金が必要になる場合は、特定口座での投資や他の金融商品を併用することも有効な戦略となり得ます。ご自身の知識レベルやリスク許容度に応じて、検討範囲を広げてみることも良いでしょう。
まとめ
複数のお子様を持つご家庭の教育資金準備において、積立NISAは有効な資産形成手段の一つとなり得ます。成功の鍵は、積立NISA単独ではなく、家計全体の教育資金計画の中で積立NISAをどのように位置づけ、他の準備手段と組み合わせていくか、そして具体的な運用方針と出口戦略を明確に持つことにあります。
ご紹介した事例はあくまで一例であり、ご家庭の状況はそれぞれ異なります。しかし、これらの事例が示す計画策定の考え方や具体的な運用アプローチは、ご自身の教育資金計画や積立NISAの運用を見直す上で、きっと有益なヒントになるはずです。定期的に計画を見直し、必要に応じて軌道修正を行いながら、将来の教育資金を着実に準備していくことが大切です。